リハビリは何分受けられるのか：制度ごとに徹底解説

自分がどれだけのリハビリを受けられるか、きちんと把握していますか。
実は、各制度を理解することで、この点を把握することが可能です。
脳梗塞を発症した当時、私はこの点を把握しておらず、適切なリハビリを受けることができませんでした。
そこで今回は、各制度のリハビリ時間について、詳しく見ていきたいと思います。
この記事を読むことで、自分が何分のリハビリを受けることができるか、詳しく把握できるようになります。

リハビリ時間の比較

まずは、各制度のリハビリ時間について、下記表にまとめてみました。

名称	頻度	時間	専門職の有無	特徴
急性期病院	毎日	20～40分程度	〇	土・日・祝日は休みのケースが多い
回復期病院	毎日	3時間程度	〇	基本的に、発症から150～180日までの制限がある
訪問リハビリステーション	週2～3回程度	40～60分程度	〇	週2時間までの制限がある(退院後3ヶ月までは4時間まで)
デイケア	週2～3回程度	6～8時間程度	△	専門職が少なく、集団指導が中心

次の章からは、各リハビリについてより詳しく見ていきたいと思います。

急性期病院のリハビリは20～40分程度しか受けられない

急性期病院でのリハビリは、通常1日に20～40分程度しか受けられません。
なぜならば、急性期病院では人命救助が第一の目的になるため、治療が優先されるからです。
例えば、私は脳梗塞で入院していた当時、理学療法20分、作業療法20分のリハビリしか受けられませんでした。また、土・日・祝日は休みでした。
つまり、急性期病院では治療が優先されるため、リハビリ時間は20～40分程度となります。

回復期病院のリハビリは3時間まで受けられるが期限がある

回復期病院でのリハビリは、1日最大3時間まで受けることが可能です。
これは、社会復帰を目指す大事な時期のため、充分なリハビリ時間が確保されているためです。
ただし注意が必要なのは、発症から150～180日しか受けられない点と、全ての人が受けられるわけではないという点です。
例えば私の場合、担当医の判断で転院は認められず、1回40分で週2回の、通院リハビリしか認められませんでした。
つまり、回復期病院でのリハビリは、1日につき最大3時間まで受けることができますが、発症からの期限や、3時間まで受けられない場合もある点には注意が必要です。

訪問リハビリは40～60分受けられるが制限がある

訪問リハビリは、1日40～60分程度で週に2～3日受けることが可能です。ただし注意が必要なのは、週に2時間までという制限がある点です。更にその2時間すら、受けられない方が数多くいらっしゃいます。
なぜなら、訪問リハビリは介護保険点数内で行う必要があり、リハビリばかり行ってしまうと、他の介護サービスが受けられなくなってしまうからです。
例えば、私の知人は要介護4ですが、買い物などの介護サービスも利用する必要があり、訪問リハビリは週に1回、40分しか受けていません。
つまり、訪問リハビリは週に2時間まで受けられますが、他の介護サービスとの兼ね合いを考えると、そこまで受けられないのが現状です。

通所リハビリ(デイケア)は6～8時間受けられるが集団指導が中心

今回はデイケアについて見ていきたいと思います。デイケアは、1日6～8時間で週に2～3回通われる方が多いです。ただし、個別性や専門性はあまり期待できません。
なぜなら、デイケアはリハビリ専門職を、利用者100人またはその端数を増すごとに1人配置するという基準で運営されているからです。もちろん、それ以上に配置している事業所が多いですが、それでも集団指導が中心になってしまいます。
例えば、私の知人も週1回デイケアに通っていますが、個別に指導してもらえるのは10分程度と話しておりました。
つまり、デイケアは、滞在時間は長いですが、専門的なリハビリはなかなか受けることができません。

リハビリの足らず分をカバーする自費リハビリ

公的なサービスでリハビリ時間が確保できない場合、自費のリハビリを活用することも選択肢の1つになります。
なぜならば、自費リハビリは制約なく、リハビリを受けることができるからです。
例えば、当社の利用者様のなかでも、週1回の訪問リハビリと当社サービスを併用することで、リハビリの質と量を確保し、顕著な改善を達成している方がいらっしゃいます。
このように、公的リハビリだけでは満足するリハビリが受けられない場合、自費リハビリを併用することも選択肢の1つになります。

おわりに

ということで今回は、制度ごとのリハビリ時間について詳しく見てきました。
急性期病院ではリハビリ時間が限られ、回復期病院では発症からの期限が設けられていました。また、訪問リハビリは週に2時間までの制限があり、デイケアでは集団指導が中心になる点をお話しました。ですから、公的サービスでは十分なリハビリを受けられない場合には、自費リハビリを検討することも選択肢の1つだとお伝えしました。
後遺症の改善には終わりがありません。今回共有した情報を踏まえて、より効果的にリハビリを行っていきましょう。

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