脳卒中後のリハビリがどの程度受けられるか、皆さんご存じですか？
この点を理解するには、医療・介護保険制度について正しく把握することが重要です。
私自身、脳梗塞発症当時、この点を理解しておらず、適切なリハビリを受けられませんでした。
そこで今回は、脳卒中後にどの程度リハビリが受けられるのかについてお話します。
この記事を通じて、皆さんが、私のようにならないことを願っています。
目次
発症から5～6ヶ月間は医療保険でリハビリが受けられる
脳卒中発症から最大で5ヶ月間は、医療保険でリハビリを受けることができます。
この日数は、国のガイドラインで定められており、高次機能障害を伴う場合は6ヶ月間に延長されます。また、1日に受けられるリハビリ時間は、最大3時間までとされています。
例えば、急性期病院に運ばれた場合、2週間を目途に回復期病院へと転院し、その後3～6ヶ月の間、集中的にリハビリを受ける形となります。
このように日本では、脳卒中発症から最大5ヶ月間は、医療保険でリハビリを受けることが可能となります。
医療保険リハビリの目標は日常生活への復帰
医療保険リハビリを通じて、患者が目指すのは、日常生活への復帰となります。
なぜなら、脳卒中発症当時は著しく日常生活に必要な動作ができなくなっているケースが多く、その改善が大きな目的となるからです。
例えば、歩行のための訓練や食事を行うための訓練などがそれにあたります。
具体的には、3つのリハビリがおこなわれています。
1、理学療法
理学療法では、主に患者の身体的な機能回復を目的としています。これには、歩行訓練や筋力強化、バランスの改善などの身体活動が中心になります。
2、作業療法
作業療法は、患者が日常生活活動（ADL）を自立して行えるように支援します。調理や着替え、入浴などの日常的なタスクの遂行能力の向上を目標としています。
3、言語療法
言語療法は、脳卒中による言語障害や嚥下障害の改善に焦点を当てています。コミュニケーション能力の回復や、安全な飲食のための訓練を行います。
つまり、これらのリハビリを通じ、自宅などで日常生活をおくることができることを最大の目標としています。
重要なのは退院後もリハビリを続けること
ここからは、とても大切なお話をします。それは、退院後もリハビリは続けるべきだということです。
なぜなら、発症から5ヶ月目以降も、後遺症改善は充分に考えられるからです。
具体的にはこの図をご覧ください。
出典: Hatem, S. M., Saussez, G., della Faille, M., Prist, V., Zhang, X., Dispa, D., & Bleyenheuft, Y. (2016). Rehabilitation of Motor Function after Stroke: A Multiple Systematic Review Focused on Techniques to Stimulate Upper Extremity Recovery. Frontiers in Human Neuroscience, 10, 442. https://doi.org/10.3389/fnhum.2016.00442 https://www.researchgate.net/figure/Hypothetical-pattern-of-recovery-after-stroke-with-timing-of-intervention-strategies-The_fig3_308036156(参照2024-4-5)
この図の縦軸は身体機能と動作能力を、横軸は脳卒中発症からの時間を示しています。そして、図からも分かるように、約1か月目までは急速な回復が見られ、その後ペースは落ちますが、着実な回復を示しています。そして、さらに注目すべきことは、6ヶ月目以降も回復する方がいらっしゃるという点です。
さらに、退院後から行うリハビリの目的は、社会生活への参加と発展していきます。
例えば、復職や趣味の再開など、その目標はより具体的なものへとなっていくからです。
つまり、5ヶ月間を経過したからリハビリをやめてしまうのは大きな問題であり、改善の可能性は充分にあるのですから、ご自身の目標達成のためにも、リハビリは続けるべきなのです。
退院後に受けられる介護保険リハビリについて
退院後のリハビリは、医療保険ではなく、介護保険で受ける形となります。
なぜなら、この時期は生活期と呼ばれ、リハビリは医療領域から介護領域へと移管されるからです。
介護保険で利用できるリハビリには2種類あります。ここからは、その特徴について見ていきたいと思います。
1、 訪問リハビリ
⑴ 特徴
・療法士が患者の自宅へ訪問し、リハビリを行う
⑵ 主なメリット
・実際の生活空間でリハビリを行うことができる
⑶ 主なデメリット
・週2時間までという制限がある
2、 通所リハビリ
⑴ 特徴
・患者がデイケアなどへ出向き、リハビリを行う
⑵ 主なメリット
・他の患者達と交流の場が持てる
⑶ 主なデメリット
・療法士の配置人数が少ないため、集団指導が中心となる
このように、介護保険では2つのリハビリを受けることが可能ですが、介護認定が受けられないと、リハビリ自体が受けられません。つまり、40～64歳の患者は、介護認定が認められない限り、リハビリが受けられないということになります。またリハビリが受けられたとしても、様々な制約が存在し、満足するリハビリが受けられないケースが存在します。ちなみに39歳以下の方は、介護保険を利用すること自体が認められておりません。
退院後に受けられる自費リハビリについて
公的なリハビリが受けられない場合、自費のリハビリも選択肢の1つとなります。
なぜなら、自費リハビリでは、制限なく誰でも受けることが可能だからです。
例えば、介護保険で満足するリハビリが受けられない場合、自費リハビリを併用している方もいらっしゃいます。
つまり、自費リハビリは公的リハビリを補完するサービスの1つなのです。
自費リハビリの問題を改善したCOPAINのリハビリ
ただし注意が必要なのは、現在の対面式の自費リハビリは、価格設定の問題から短期集中型となるという点です。その点を、当社では問題だと考えております。
なぜなら、先ほどからお話している通り、後遺症改善は6ヶ月目以降も期待ができるからです。
そこで、当社の遠隔リハビリは、リハビリの習慣化を目指し、長期伴走型をモットーとしております。また、マインドケアにも力をいれている点が大きな特徴です。
つまり、当社のリハビリは短期的な視点ではなく、長期的な視点で、利用者様の後遺症改善に伴走しております。
おわりに
今回は、脳卒中後にどの程度リハビリが受けられるのかについてお話ししてきました。
医療保険では、最大5ヶ月間リハビリを受けることが可能でした。ただし、その後も後遺症改善は充分に考えられるため、リハビリは継続するべきです。
また、症状の改善は時間が経つにつれて変わるため、長期的な視点での支援とサービスの選択を行っていくことが大切となります。
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